（ロシア革命の貨幣史） シベリア異聞 《解 説》
シベリア出兵
Японская интервенция на Дальнем Востоке в 1918 - 25 гг.
十月革命に端を発する革命側と反革命側との武力対決 （内戦） に対して列強は、それぞれの思惑から反革命の側に積極的に加担し、膨大な軍事支援を反革命勢力に与えた。
これら列強の中でも日本は、1918年より1922年まで足かけ５年の長期にわたって、一時期には７万を越す大軍をロシア極東へ派兵し、自らも革命勢力と直接戦闘を交えている。
この日本の行ったロシア極東での軍事干渉を 「シベリア出兵」 という。
ここでいうシベリアとは、「1917年まではウラル以東、太平洋までの全地域をさす言葉であったのが、革命の過程で、この地域は極東とシベリアの二つに分けられた。 革命後の用語法では、「極東」 とは、極東共和国 の版図に入った部分、すなわち、日本軍の侵略を受けた地域をさす。 ・・・ 一方、「出兵」 した日本側にとっての 「シベリア」 とは、バイカル以東の、「極東」 をさす。」 （和田春樹 『シベリア戦争史研究の諸問題』 ロシア史研究 No.20、1973年４月）
「シベリア出兵」 当時、日本国内で報道された新聞記事を参照しながら、この軍事干渉の経緯を概説する。 新聞記事は 『大正ニュース事典』（毎日コミュニケーションズ、1987年） より転用した。 ただし、『大正ニュース事典』 では、記事の見出しは元の資料と異なっており、本文も現代風に書き直されている。
第一次大戦のさなか、1917年10月25日 (現行暦11月７日) 午前10時、ペトログラード・ソヴェト軍事革命委員会は臨時政府が打倒され、同委員会が権力を掌握したことを宣言した (十月革命)。 臨時政府の閣僚が残る冬宮は26日未明に占領され、この武装蜂起と並行して開かれた第二回全ロシア労働者・兵士代表ソヴェト大会は権力のソヴェトへの移行を宣言した。 そして、27日には大会は全交戦国に無併合・無賠償の講和を提案する 「平和についての布告」、地主からの土地の没収を宣言する 「土地についての布告」 を採択し、新しい政府としてレーニンを議長とする 「人民委員会議」 を設立した。 大会後、ソヴェト政府 （人民委員会議） はただちにアメリカ合衆国、イギリス、フランス、イタリア、セルビア、ベルギーの政府に覚え書を送り、「平和についての布告は、全戦線で休戦協定を結び、ただちに平和交渉を始める提議とみなされるべきである」 と通告した。 しかしながら、この覚え書を送られた各政府は、これに対する回答を示さなかった。 そのため、ソヴェト政府はドイツおよびオーストリア・ハンガリー政府と単独に講和交渉を行うことになった。
ドイツとの講和によるロシアの対独戦線離脱を危惧し、ソヴェト国家の存在を全資本主義体制への脅威と考える連合国列強は、1917年12月にはパリで会議を開いて、公然とロシアの革命に干渉することを議論した。
1918年３月には最初のイギリスおよびフランス軍部隊がムルマンスクに上陸していたが、シベリアで５月に勃発した チェコスロヴァキア軍団 による反ボリシェヴィキの反乱が、連合国列強による反革命の決定的な行動への合図となった。
日本では、十月革命直後から、革命後の混乱に乗じて日本の勢力範囲を北満、さらに東部シベリアに拡大するとともに、これによってロシアの革命が日本へ波及することを防ごうとする見解が支配層内部に存在しており、陸軍ではこの目的を実現するための出兵計画が密かに検討されていた。
チェコスロヴァキア軍団の 「反乱」 に先立つ1918年１月、イギリスは日本政府に対して、ヴラヂヴォストクに集積されている 635,000トンの軍需物資確保を名目に共同出兵を提案してきた。 このイギリスの提案に対しては、「目下のところ日本には出兵の意思がない」 と回答している。
ただし、1918年１月13日には居留民保護のため日本の軍艦 「石見」 が、続いて１７日には 「朝日」 がヴラヂヴォストクに入港しており、４月４日に日本人殺害事件が発生したことで翌５日、ヴラヂヴォストクに停泊していた軍艦 「石見」 と 「朝日」 の陸戦隊約500人がイギリス軍艦 「サフォーク」 の水兵50人とともにがヴラヂヴォストクへ上陸した。
è 「ウラジオで日本人二人射殺される」 （1918 (大正7).04.05 「東京日日新聞」）
è 「陸戦隊がウラジオに上陸、日本人を保護」 （1918 (大正7).04.06 「東京朝日新聞」）
è 「労農政府が戦争状態宣言、抵抗呼びかけ」 （1918 (大正7).04.11 「時事新報」）
列強それぞれの思惑は、「国益至上」 の大原則の上に交錯していた。 「東部戦線」 の再建を切望するイギリスとフランスは、日本とアメリカ合衆国に対して、シベリア派兵を働きかけていたが、「内政不干渉」 を唱える合衆国政府は始めこの提案を拒否していた。 それは、シベリアでの軍事干渉には日本を主力とせざるを得ず、そのために干渉の成果 （利権） を日本に独占されることを恐れたからである。 一方、アメリカ合衆国との協調関係を重視する日本政府や軍部の上層部は、アメリカの支持を得られない当初においてはシベリアへの派兵に積極的でなかった。 しかし、チェコスロヴァキア軍団事件の発生は、その実情がかなり誇張されて伝わっていたこともあって、アメリカ合衆国の態度に変化をもたらした。
1918年７月６日、ヴェルサイユで開かれていた連合国の最高軍事会議からアメリカに対して干渉要請の正式な申し入れが提出された （７月３日） ことに対して、アメリカ合衆国政府は最高首脳部会議 （大統領、国務長官、陸軍長官、海軍長官、参謀総長、軍令部長で構成） を開き、干渉政策を決定した。 その干渉政策とは、日本の協力なしに派兵は不可能であることから、日本政府の同意を条件として、「干渉の直接目的をチェク軍の救援に限定し、ウラディヴォストークから西進するチェク軍の背面と交通線とを掩護する目的で、それに必要な限りの一定數 ― 日米両国ともに七千名 ― の兵力を、限定された地域に派遣しようというものであった」（細谷千博 『シベリア出兵の史的研究』）。 最高首脳部会議の決定にもとづいて、ランシング国務長官は７月８日に石井駐米大使を国務省に招き、日本政府の協力を要請した。 アメリカからの 「限定出兵」 の提議に対して、日本政府は７月12日に臨時閣議を開き、「兵力數と派兵地域とにおいて獨自の立場をとり出兵を敢行」 することを決定し、外交調査会 （７月16日〜18日） の承認を得て、アメリカ政府にこの 「対案」 をもって回答した。 アメリカ政府としては日本の回答に不満であったが、日本の 「対案」 に譲歩できる範囲が検討された。 「限定出兵」 の線を崩すことはアメリカ政策の基本方針に反することであり許されなかった。 そこで日本の派遣軍に数的優越を認めても、無制限の出兵となることは容認できず、一定の数的制限を付することが不可欠の要件であり、その数は 「一萬乃至一萬二千以下」 と決定されたが、「第一回の送兵は一萬乃至一萬二千以内にとどめ、第二回の送兵については、必要がおこった場合、別問題として」 議論することとされた。 それとともに派兵範囲をヴラヂヴォストクの外に拡大することも、「限定出兵」 の趣旨にもとることであったが、これについては 「チェク軍救援の目的以外には、ウラディヴォストーク以外の方面に出動したり、増援部隊を派遣したりすることは決してない」 との石井駐米大使の強い断言によって、基本的立場の対立を曖昧にしたまま、「ヴラヂヴォストク」 への派兵は日米間で 「合意」 に至った。
日米同数と云ふ事は実際に於て不可能なり、編制の相異もあり、又軍事上の必要もあり （内実可成多数を望むは当局者の計画と見ゆ）、又同数と制限せらるゝに於ては日本人民をして米国は我国の野心を疑ひて制限を設けたりとの誤解を生ずる虞あれば、同数と云ふ事は不可能なり、之に加ふるに西伯利亜に於ては種々の故障あり、チェックを安全に救済せんには浦塩に出兵の同意をなすと同時に浦塩已外に於ても必要と認むる地点には出兵すべしと云ふ趣旨の原案なり、即ちチェックを救済すると同時我自衛の必要ありて各地に出兵すべしとの事なりき。 （「原敬日記」 大正７年（1918年）７月16日）
（物見遊山でもあるまいし、アメリカ合衆国の 「限定出兵」 の主張はナンセンス、といったところか ．．．？）
日本政府は1918年 (大正７年) ８月２日にシベリアへの出兵を告示し、「差当リ一万二千ノ範囲ニ於テ」、第十二師団の先発隊 （第一梯団） が８月11日にヴラヂヴォストクに上陸した。 そして、８月下旬には 「引続キ形勢ノ発展ニ応シ更ニ之ヲ増加スルコトトナリ」 第十二師団の後発部隊 （第二梯団） が続いた。
è 「ロシア主権は侵害せず、と政府が出兵宣言」 （1918 (大正7).08.03 「時事新報」）
ヴラヂヴォストクから北上した日本軍は９月４日にハバロフスクへ進駐して、沿海州 (プリモーリエ州) および黒龍州 (アムール州) 東部を制圧し、９月18日にはブラゴヴェシチェンスクに到達した。 さらに、第七師団の一部を北満方面からチタへ （９月６日チタ占領）、第三師団を満洲里からザバイカル州へ進撃させた （第七師団の部隊と交代） 。
この間、派兵の 「直接目的」 であった救援されるべきチェコスロヴァキア軍団は、沿海州から西進する部隊と西部シベリアから東進する部隊が1918年８月末〜９月初旬にオノン河畔 （ザバイカル州） で連絡している。 これによって、（「ウラディヴォストークから西進するチェク軍の背面と交通線とを掩護する」 という） 日本および列強のシベリア出兵の目的は一段落したはずであったが、派遣軍の兵力は、1918年10月末には３個師団７万2,400人を数え、途中での兵力の減増、派遣師団の交代はあったものの、日本の派遣軍はこれ以降４年２か月もの長きにわたってシベリアに止まることになる。
è 「日本軍、ハバロフスクを占領」 （1918 (大正7).09.07 「東京朝日新聞」）
è 「日本軍がブラゴエシチェンスク占領」 （1918 (大正7).09.20 「大阪毎日新聞 （夕刊）」）
è 「セミョノフ軍、日本軍とともにチタ進入」 （1918 (大正7).09.11 「大阪毎日新聞」）
è 「日本軍、極東三州を制圧」 （1918 (大正7).09.26 「時事新報」）
è 「第三師団、チタに入る」 （1918 (大正7).09.29 「東京日日新聞」）
1920年３月、コルチャーク軍を撃破して極東へ進撃してきたソヴェト赤軍は、ヴェルフネウヂンスクの占領後、これ以上東へ向って進むことができなくなった。
日本軍が集結していたチタを攻撃すれば、日本軍と衝突することになり、日本とソヴェト共和国との公然の戦争となることは明らかであった。
当時、西部国境ではポーランド軍とヴランゲリ白衛軍による新たな危機が迫っており、ソヴェト共和国は極東で日本軍との武力衝突を避けなければならなかった。
そのため、ソヴェト政府は、極東に ｢緩衝｣ 国家を作り、ソヴェト共和国が日本と直接に接触しないようにする政策をとった。
こうして、1920年４月６日、ヴェルフネウヂンスクに 
５月24日〜７月15日、チタから120 km のゴンゴタ駅で極東共和国臨時政府の代表団と日本軍の代表団との間で停戦交渉が行われ、日本軍のザバイカル州からの撤退と、赤軍の極東共和国への進駐禁止が同意された （ゴンゴタでの停戦協定）。
